交通事故を起こしてしまったら?! どう対処すればいい?!

2022/05/10 ブログ

 

 

クルマを運転している方の中で「事故を起こす」つもり、で運転している方はいないでしょう。


しかし、いくら気を付けていても交通事故を起こしてしまうことはあると思います。突然起こる交通事故に備えて、加入している自動車保険(任意保険)の保険会社への連絡など、事故時に行なわなければいけない5つの手順をしっかりと覚えておきましょう。


今回のブログでは、万が一交通事故に遭った場合にどう対処したら良いのか解説していきます。

 

 

 

 

 

交通事故に遭った時の対処法

 

 

どんなに注意をしていても、相手側の過失によってクルマをぶつけられてしまうこともあります。


「自分は大丈夫」と思っていてもふいに交通事故に遭うこともあり、突然のことで冷静さを失い慌ててしまう方も少なくありません。ではこのような事故に遭った場合、どうすれば良いのでしょうか。いざというときに混乱せず適切に対処ができるよう、事故直後の対応について見ていきましょう。

 

 

----まずは状況確認を

自身が軽傷で動ける場合、けが人がいないか、二次被害の恐れがないかなど周囲の状況を確認します。


自分にも相手にもケガがなく、クルマの損傷も少なく動かせる場合は、路肩に寄せるなど安全な場所に移動しましょう。クルマの損傷が大きい場合は、二次事故を防ぐために「発炎筒」で後続車へ知らせます。基本的に発炎筒は助手席の足元に設置されていますので、事前に確認しておきましょう。


また、クルマを動かせない場合は、車内にいるのは危険です。特に高速道路で起きた事故であれば、以上の措置が完了したところで速やかにクルマから離れ、安全な場所に避難しましょう。

 

----負傷者の確認と救護

もし、対人事故を起こしてしまったのであれば、被害者の救護を何よりも優先的に実施しなければなりません。まずは、相手に声をかけて意識があるかどうかを確認しましょう。さらに、救急車の手配もしてください。事故が起きてすぐは特に問題がなくても、脳出血などはしばらくして症状が顕在化する可能性があるためです。


また、意識のない重篤な状態であれば、まずは安全なところに被害者を運んで、必要に応じて人工呼吸や心臓マッサージなどの応急処置を施すことが大切になります。

 

----警察への連絡

一通りの初期対応が完了したところで、警察に連絡をします。軽微な事故の場合は特に、警察に連絡をすることで免許証の点数に影響したり、罰金の対象になったりすることを恐れて連絡したくないと考える人も少なくないようです。


しかし、人身事故はもちろんのこと、物損事故や単独事故であっても警察に届け出るのは義務だと覚えておきましょう。警察への通報義務を怠った場合、罪に問われることもあります。


また、事故の損害に対して保険を使用する際には、原則事故証明書が必要になります。事故証明書の発行には警察への届出が必要であるため、警察への連絡は必須です。
警察へ連絡し、事故の状況を早い段階で形に残しておけば、その後の交渉をスムーズに進められる可能性も出てくるでしょう。

 

----事故の相手や目撃者の連絡先を聞く

事故の相手がいる場合には、氏名や住所、連絡先、クルマのナンバーなどを控えておきましょう。口頭ではなく、免許証などを見せてもらって確実に控えておくことが大切です。


実際の示談交渉は加入している自動車保険会社に依頼することになりますが、たとえば相手が入院するような大ケガをした場合には、お見舞いに行くのが礼儀でしょう。また、後々何か直接連絡をする必要が出てきたときのために、連絡先を確認しておくと良いでしょう。


また、交通事故を目撃している方がいる場合には、その方の氏名と連絡先も聞いておきましょう。最近では、事故の様子をスマートフォンなどで、画像や動画に記録している方もいるかと思います。被害者と加害者の意見が食い違った際には、このような画像や動画が有力な証拠になる可能性も高いです。


交通事故を起こしたときは気が動転してしまうものではありますが、もしできれば目撃者の有無なども確認しておくことをお勧めします。

 

----保険会社への連絡

上記の対応が一通り完了したところで、加入している自動車保険(任意保険)の保険会社に連絡を入れましょう。保険会社に事故報告の連絡をすることで、たとえ軽微な事故であっても等級が下がってしまうと思われる方もいるかもしれません。しかし、保険会社に事故報告をしても、保険を使用しないのであれば等級が下がることはありません。


被害者がいる場合には、保険会社への連絡が遅れることで、その後の保険会社の対応も遅れてしまう可能性があります。すると被害者の心証を損ね、交渉がスムーズに進まなくなる場合もあるでしょう。まずは被害者の救護などを行い、早めに保険会社に連絡を入れることが大切です。

 

 

 

 

 

事故時に慌てないために

 

 

当然のことですが、交通事故に慣れている方はいません。しかし万が一事故に遭ったとしても事前の準備があれば、できるだけ冷静に対応できるでしょう。
 

保険会社の連絡先をはじめ、証券番号や契約内容など、事故のときに必要な情報が記載されている「保険証券」をクルマのダッシュボードなどに保管しておくと安心です。

 
最近ではペーパーレス化が進み、保険証券を発行しないケースもあります。その場合、Web上で契約者専用ページが用意されているはずですので、ページへのアクセス方法は事前に把握しておきましょう。

 
次に用意しておくと安心なのが、「ドライブレコーダー」です。悪質なあおり運転の影響もあり、搭載率が飛躍的に増加しています。国土交通省が2019年11月に実施した調査によると、「ドライブレコーダーを搭載している」と回答したのは全体の45.9%。搭載目的についての回答を見ると、「あおり運転等危険な運転への対策」が7割以上でした。このように、多くのドライバーがあおり運転対策としてドライブレコーダーを搭載していることがわかります。

 
ドライブレコーダーの映像は事故状況の把握や示談交渉で役に立つアイテムでしょう。例えば、加害者側が信号無視で侵入したにもかかわらず「青信号だった」と言い張るケースは、非常に多くあります。こうした加害者側の言い分が正しいかどうかは、ドライブレコーダーの映像に記録されていれば一目瞭然。もし相手側の言い分がウソだった場合は映像記録が決定的な証拠となり、被害者に有利となります。もちろん、自身の過失も証拠として残りますので、安全運転を心がけましょう。

 

 

 

 

 

事故車は早めのレッカー移動を

 

 

交通事故後にもうひとつ困るのが、クルマの対処です。当然、事故現場に放置するわけにはいきません。

 
自走できないほど損傷していたりケガで運転できなかったりした場合は、レッカー移動させる必要があります。警察がレッカーを手配して移動させるケースもありますので、どこへ運ばれたのかは警察に問い合わせれば確認できます。

 
自身でレッカーを手配する場合、加入している保険会社のロードサービスやJAFなどに依頼します。保険会社に連絡してレッカー移動できることもありますが、レッカー移動の相場は1~3万円程度です。

 

 

 

 

 

年間の交通事故発生件数

 

 

警察庁の発表によると、2015年には53万6,899件もの交通事故が発生し、交通事故による死傷者数は67万人を超えているとのことです。


交通事故と聞くと、どうしても他人事のような印象を持つ人もいるかもしれませんが、このデータによると、日本全国で1日当たり1,470件強の交通事故が発生していることになります。さらにいうと、1時間あたり61件、毎分1件程度の交通事故が全国のどこかで起きている計算になるのです。交通事故は、クルマを運転する方にとって決して遠い出来事ではないという点を頭に入れておきましょう。

 

 

 

 

 

最後に

 

 

いかがでしたでしょうか。


事故を起こしてしまったときの対処についてまとめると以下のようになります。

 

・すぐに停車して被害状況を確認
・負傷者がいれば救急車の手配
・クルマを安全な場所へ移動
・警察へ連絡
・相手や目撃者の確認
・保険会社へ連絡
・修理工場へ自走かレッカー移動

 

はじめてクルマを購入する方は事故のことなど想像もしたくないと思います。しかし、道路にはたくさんのクルマが走行しているため、どんなに自分が注意して運転していても事故に遭う確率をゼロにはできません。だからこそ、遭ってしまったときの対処法を知っておくことが重要になってきます。


このブログを読んだことで、事故対応の理解がより深まり、事故発生時の冷静な対応や日頃の安全運転のきっかけとなりましたら幸いです。

 

 

 

 

 

 

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